民法第355条：動産質権の順位

民法355条が、その場合の順位を定めておる。設定の前後じゃ。

そのとおり。民法331条2項が不動産売買の先取特権について「売買の前後による」としておったのと同じ型じゃな。

もっとも、質権は民法344条により引渡しがなければ効力を生じない。同じ物を二人に引き渡すことはできぬゆえ、実際にこの条文が働く場面は限られよう。民法348条の転質転質転質てんしち質権者が、その権利の存続期間内において自己の責任で質物をさらに質入れすること（民法348条）。これによって生じた損失は、不可抗力によるものであっても責任を負います。用語ページを見る →や、質物質物質物しちもつ質権の目的として質権者に引き渡された物のこと。質権者は債権の弁済を受けるまでこれを留置できます（民法347条）。用語ページを見る →が第三者に預けられた場合などが考えられるのう。

こうして並べると、民法の順位の決め方は3通りじゃ。条文の列挙順、時間の前後、そして別の権利と同一視する——それだけと掴んでおけばよい。

第一節「総則」（民法342条〜351条）が土台を作っておるからのう。総則で共通のことを定め、各節で固有のことだけを書く——民法の構えじゃな。

この先には第三節「不動産質」（民法356条〜）、第四節「権利質」（民法362条〜）が続き、そして第十章「抵当権抵当権抵当権ていとうけん目的物の占有を移さずに設定できる担保物権（民法369条以下）。先取特権の効力については、その性質に反しない限り抵当権の規定が準用されます（民法341条）。用語ページを見る →」（民法369条〜）が待っておるぞ。