民法第337条：不動産保存の先取特権の登記

民法337条じゃ。保存行為が完了した後、直ちに登記登記登記とうき不動産の権利関係を法務局の登記簿に記録して公示する制度。不動産の物権変動は、登記をしないと第三者に主張できません。用語ページを見る →。「直ちに」という強い言葉が使われておる。

条文の言葉はそうじゃな。登記をして初めて、その効力が保たれる。民法336条の一般の先取特権一般の先取特権一般の先取特権いっぱんのさきどりとっけん債務者の総財産について成立する先取特権（民法306条）。共益の費用・雇用関係・子の監護の費用・葬式の費用・日用品の供給の5つの原因によって生じます。用語ページを見る →が「登記をしなくても……対抗することができる」としておったのとは、まるで違う。

「直ちに」も重い言葉じゃ。民法にはいくつか時の速さを表す言葉があってな。

「直ちに」がもっとも急がされる、と押さえておくとよい。

そこじゃ。その不動産の価値を守った者、増やした者——民法307条や320条でも見た「保存する者を厚く守る」という考え方が、ここでも貫かれておる。

抵当権者とて、その不動産が保存されておらねば担保価値を失っておったのじゃからのう。