民法第469条：債権の譲渡における相殺権

できる。 民法469条じゃ。しかも対抗要件具備時より後に取得した債権でも、場合によっては相殺できる——1項より2項が面白いのじゃぞ。

そのとおり。 具備時までに債務者の手元にあった武器は、そのまま使える——同じ思想じゃな。

条文は弁済期が来ているかを問うておらぬ。「取得した」時点だけを見る書きぶりじゃ。そこが1項の読みどころじゃぞ。

債権そのものは後から生まれたが、その種は前からあったという場合じゃな。具備時の時点で、いずれ債権が生まれる関係ができあがっておった——そう読める言葉じゃ。

債務者の期待は、その時点ですでに育っておる。だから守る——筋が通っておるのう。

同じ契約から生まれた債権じゃ。譲受人が取得した債権と、債務者の反対債権が、同じ契約を親に持つ場合よな。

同じ契約から出た貸し借りを、片方だけ切り離して請求されてはたまらぬ——当事者の感覚に近い規定じゃ。

そこが2項の歯止めじゃ。 相殺したいがために、譲渡人に対する債権を後から買い集める——そんな細工は許さぬという趣旨に読める。

一号・二号は「もともと自分に育っていた関係」を守る規定じゃ。外から買ってきた債権は、その関係の外にある——だから外すのじゃな。

民法468条2項とまったく同じ読み替えじゃ。 抗弁も相殺も、基準時は揃えておく——当然の整合じゃな。

二か条を並べて覚えれば、片方を思い出せばもう片方も出てくるぞ。