民法第373条：抵当権の順位

民法373条じゃ。登記の前後——それだけじゃ。すっきりしておる。

そこが要じゃ。民法176条により、契約だけで物権物権物権ぶっけん物を直接に支配する権利のこと。特定の人に対して請求する債権と違い、誰に対しても主張できるのが特徴です。民法第二編が定めます。用語ページを見る →は動く。じゃが順位を決めるのは登記登記登記とうき不動産の権利関係を法務局の登記簿に記録して公示する制度。不動産の物権変動は、登記をしないと第三者に主張できません。用語ページを見る →——民法177条の考え方が、そのまま抵当権の順位に持ち込まれておる。

抵当権は占有を移さぬ（民法369条1項）。外から見て分かるのは登記だけじゃからのう。

3通りの決め方が並ぶのう。法律が順位を決める先取特権、事実の前後で決める動産質、公示の前後で決める抵当権。それぞれの担保の性格が、順位の決め方に現れておる。

鋭いのう。373条では順位を決める基準、374条2項では効力の発生要件——同じ登記でも役割が違う。

民法344条の質権設定（引渡しが効力要件）と同じ型じゃな。登記しなければ順位変更そのものが生じぬ、ということじゃ。