民法第340条：不動産売買の先取特権の登記

民法340条じゃ。売買契約と同時に——3つのなかで、もっとも狭いタイミングじゃな。

条文の言葉じゃ。民法338条1項が「その費用の予算額を登記」としておったのと、登記する中身が違うのう。

売買の場面では、代価が未払いであること自体が公示の対象、と読める。買主から不動産を譲り受けようとする者に「まだ代金が払われておらぬ」と知らせるわけじゃな。

ここは第八章でいちばん問われるところじゃ。3つセットで表にして覚えるのが早道じゃぞ。

そして忘れるな。民法339条が抵当権に優先させておるのは、337条と338条の2つだけ。340条の売買は含まれておらぬ。

第八章は、最後に抵当権抵当権抵当権ていとうけん目的物の占有を移さずに設定できる担保物権（民法369条以下）。先取特権の効力については、その性質に反しない限り抵当権の規定が準用されます（民法341条）。用語ページを見る →へ橋を架けて終わるのじゃ。先取特権と抵当権は、いずれも目的物を手元に置かぬ担保——似た者どうしじゃからのう。