民法第543条：債権者の責めに帰すべき事由による場合

その通りじゃ。 民法543条が、その道を塞いでおる。短い条文じゃが、解除全体にかかる歯止めじゃぞ。

そうじゃ。 催告による解除催告による解除催告による解除さいこくによるかいじょ相当の期間を定めて履行の催告をし、その期間内に履行がないときにできる解除のこと（民法541条本文）。不履行が軽微であるときは解除できません。用語ページを見る →も催告によらない解除催告によらない解除催告によらない解除さいこくによらないかいじょ履行不能や明確な履行拒絶など、民法542条が定める場合に、催告をすることなく直ちにできる解除のこと。用語ページを見る →も、まとめて封じられる。

不履行が起きた事実は変わらぬ。 じゃが、その原因を作ったのが解除しようとする側なら、解除は認めぬ——そういう筋じゃな。

同じ発想の条文が近くにある。 民法536条2項じゃ。

債権者の責めに帰すべき事由で履行不能になったときは、債権者は反対給付の履行を拒めぬ——あちらは「拒めない」、こちらは「解除できない」。

どちらも、原因を作った債権者に有利な結果を与えぬ——並べて覚えると定着するぞ。