民法第495条：供託の方法

債務の履行地の供託所じゃ。民法495条——場所・不備への手当て・通知、三つの項が順に並んでおるぞ。

よくつながったのう。 特定物なら債権発生の時に物が存在した場所、その他なら債権者の現在の住所（民法484条1項）。そこが履行地じゃ。

供託は債権者のためにするもの（民法494条1項）。債権者が取りに行きやすい場所でなければ意味がない——履行地を選んだ理由が見えるのう。

民法466条の2第1項が、譲渡制限のある債権について「債務の履行地の供託所」と定めておったのも同じ発想じゃ。

金銭なら供託所があるが、変わった物ならどうする——そこを埋める一項じゃな。

「しなければならない」——裁判所の裁量ではない書きぶりじゃ。弁済者が請求すれば、裁判所は応じねばならぬ。供託への道を閉ざさぬという構えじゃな。

なお供託に適さない物なら、民法497条という別の道もあるぞ。

民法466条の2第2項も、供託した債務者に通知義務を課しておったのう。供託には通知がつきものじゃ。

ただし通知しないと供託が無効になる、とは書かれておらぬ。民法494条1項後段は「供託をした時に、その債権は、消滅する」と定めておるからのう。

書かれていないことを条文の名で語らぬ——そこは踏み込まぬのが誠実じゃ。