民法第403条：外国の通貨で債権額を指定した場合

そうではない。民法403条じゃ。日本の通貨で弁済をすることができる——債務者に道を開く一条じゃぞ。

そのとおり。選択肢が増えるだけじゃ。義務ではない。

そして条文が主語に据えたのは債務者じゃ。債権者が「円で払え」と迫れるとは書かれておらぬ。条文が誰を主語にしたかを見る——読み方の基本じゃな。

換算の基準は履行地の為替相場じゃ。どこで払うかが基準を決める。

ではいつの相場か——条文は書いておらぬ。書かれていないことを補って断定せぬのが、確かな学び方じゃぞ。

みごとな整理じゃ。通貨の種類の中での選択と、通貨そのものの乗り換え——階層が違うのじゃな。

どちらも債務者に選択を与えるという点では共通しておる。金銭債務は額さえ果たせばよい——第一節「債権の目的」の金銭債権に関する規定は、その考えで貫かれておるのう。