民法第123条：取消し及び追認の方法

当たり前のようでいて、決めておかねばならぬところじゃ。民法123条が答えておる。相手方に対する意思表示によってする——相手が確定しておる場合は、な。

条文がわざわざ断っておるということは、そういう場面を想定しておるということじゃな。ただし、確定していない場合にどうするかは、この条文には書かれておらぬ。書かれておらぬところを埋めてはならぬぞ。

到達主義到達主義到達主義とうたつしゅぎ意思表示は、その通知が相手方に到達した時から効力を生じるという建て付け（民法97条1項）。発した時ではない点が要です。用語ページを見る →がここでも効いてくる。「取り消す」と決めただけでは足りぬ。相手に届いてはじめて効くのじゃ。民法126条の期間との関係でも、この違いは大きいぞ。

よう見比べたのう。書きぶりの違いに気づけるかどうかが、条文を読む力じゃ。似ておるからと同じに扱ってはならぬ。

こう並べると、第四節が取消権の一生を順に定めておるのが見えるじゃろう。誰が、何が起き、どうやって、いつから、いつまで——抜けが無いのう。