民法第393条：共同抵当における代位の付記登記

そこを定めるのが民法393条じゃ。付記することができる——「しなければならない」ではないぞ。そこが読みどころじゃ。

条文の言葉はそのとおりじゃ。義務ではなく、できる。

もっとも、付記しておけば代位の関係が登記から見えるようになる。取引に入ろうとする者への公示という意味は大きかろうな。民法376条2項が「付記の前後」で順位を決めておったのと同じく、付記登記は抵当権の世界で重い役割を負っておる。

要旨はまさにそう述べておる。甲が乙に対する求償権の範囲内において代位取得する乙所有不動産の先順位抵当権から優先弁済を受けられ、その優先弁済権の主張に登記を要しない、と。

条文が「付記することができる」と書いておることと、静かに響き合っておるのう。

392条で生まれた代位を、393条が登記の上で表せるようにする。二つで一組の条文じゃな。

そして民法398条の16により、根抵当権根抵当権根抵当権ねていとうけん一定の範囲に属する不特定の債権を極度額の限度において担保する抵当権（民法398条の2）。継続的な取引から生じる債権をまとめて担保できます。用語ページを見る →にこの2か条が適用されるのは**共同根抵当共同根抵当共同根抵当きょうどうねていとう数個の不動産について、設定と同時に同一債権の担保である旨の登記をした根抵当権（民法398条の16）。この登記がある場合に限り、共同抵当の規定が適用されます。用語ページを見る →の登記をした場合に限られる**。